| 韓国語をソウルで学ぼう。韓国留学専門サイト。留学手続きから帰国までサポート。 |
|
 |
慶煕大学 |
|
入学申請日程（過去例）
入学申請は１年に２回ありますのでCJK留学センターにお問い合わせ下さい。
| 区 分 |
日 時 |
備 考 |
| • 志願申請書及び入学願書交付 |
2005.9.12(월) ~ 9.14(수) |
|
| • 志願申請書及び入学願書受付 |
2005.9.12(월) ~ 9.14(수) |
※ 現場受付だけ可能 |
| • 入学選考 (筆答及び面接) |
2005.10.1(토) 09:00 ~ |
※志願資格 符籍格子は入学選考日以後 個別通報予定 |
| • 合格者発表 |
2005. 11.4(금) 16:00 |
本校ホームページにて確認 (www.khu.ac.kr) |
| • 不合格者書類返還 |
2005. 11. 7(월) ∼ 11. 11(금) |
본인 또는 보호자 직접 방문 |
| • 合格通知書及び登録金(預置) 告知書出力 |
2005. 12. 21(수) ∼
2005. 12. 23(금) 16:00 まで |
本校ホームページにて出力 (www.khu.ac.kr) |
| ・登録(預置)金納付 |
2005. 12. 22(목) ∼
2005. 12. 23(금) 16:00 まで |
国民銀行全国支店 |
| •残余登録料 告知書 出力 |
2006.1.31(화) ∼ 2.2(목) |
本校ホームページにて出力 (www.khu.ac.kr) |
| • 残余登録料納付 |
2006. 2.1(수) ∼ 2.2(목) 16:00 まで |
国民銀行全国支店 |
|
| ※上記日程はやむを得ない場合一部変更されることができます. |
|
| 가. 서울캠퍼스（ソウルキャンパス） |
| 大学 |
募集単位 |
入学定員 |
募集人員 |
専攻 |
| 文化大学 |
国語国文科 |
60 |
44 人
(総入学定員の
2% 以内でありながら
学科定員の
10% 以内で募集) |
- |
| 史学科 |
40 |
- |
| 哲学科 |
40 |
- |
| 英語学部 |
90 |
英語学専攻,英文学専攻,
筒·翻訳学専攻 |
| 法科大学 |
法学部 |
230 |
法学専攻,国際法無学専攻 |
| 政経大学 |
社会科学部 |
150 |
政治外交学専攻,行政学専攻,社会学専攻 |
| 経済学部 |
100 |
- |
| 貿易学部 |
80 |
- |
| 言論情報学部 |
80 |
新聞放送学専攻,映像情報専攻 |
| 経営大学 |
経営学部 |
240 |
- |
| 회계·세무학부 |
70 |
- |
| ホテル観光大学 |
観光学部 |
120 |
ホテル経営学専攻,観光経営学専攻,
観光英語通訳専攻,観光日本語通訳専攻 |
| コンベンション経営学科 |
40 |
- |
| 外食産業学科 |
40 |
- |
| 料理科学科 |
40 |
- |
| 理科大学 |
数学科 |
50 |
- |
| 物理学科 |
50 |
- |
| 科学科 |
50 |
- |
| 生物学科 |
60 |
- |
情報ディスプレー
学科 |
40 |
- |
| 地理学科 |
55 |
- |
| 生活科学大学 |
生活科学部 |
100 |
児童·家族専攻,住居環境専攻,
衣装学専攻 |
| 食品栄養学科 |
40 |
- |
| 看護科学大学 |
看護学科 |
85 |
- |
| 薬学大学 |
漢薬学科 |
40 |
- |
| 薬学科 |
40 |
2 |
- |
| 漢医科大学 |
漢方医予科 |
120 |
2 |
- |
|
計 |
|
48 |
|
|
|
| 나. 수원캠퍼스（水原キャンパス） |
| 大学 |
募集単位 |
入学定員 |
募集人員 |
専攻 |
| 電子情報大学 |
電子情報学部 |
350 |
(総入学定員の
2% 以内でありながら
学科定員の
10% 以内で募集) |
電子工学専攻,コンピューター工学専攻,
電波通信工学専攻,
物理及び応用物理専攻,
数学及び応用数学専攻 |
| 東西衣料工学科 |
40 |
- |
| 宇宙工学科 |
40 |
- |
| テクノ工学大学 |
機械産業システム工学部 |
250 |
機械工学専攻,産業工学専攻,
知能ロボット ·新素材工学専攻 |
| 原子力工学科 |
40 |
- |
| 環境応用化学大学 |
環境応用科学部 |
230 |
化学工学及び新素材工学専攻,
化学及び新素材科学専攻,
環境学及び環境工学専攻,
高分子 ·纎維新素材専攻 |
| 生命科学大学 |
生命科学部 |
200 |
遺伝工学専攻,食品工学専攻,
漢方材料加工学専攻
生態システムエンジニアリング専攻,
園芸生命工学専攻 |
| 土木建設大学 |
土木建設工学部 |
210 |
建築工学専攻,土木工学専攻,
建築学専攻 |
| 国際経営大学 |
国際学部 |
120 |
国際学専攻 |
| 外国語大学 |
ヨーロッパ語学科 |
120 |
フランス語学科,スペイン語学科,
ロシア語学科 |
| 東アジア語学学科 |
120 |
中国語学科、日本語学科、韓国語学科 |
| 英米語学部 |
70 |
英米語文専攻, 英米文化専攻 |
| 体育大学 |
体育学部 |
スポーツ指導専攻 |
130 |
- |
| 体育学専攻 |
80 |
- |
| スポーツ医学専攻 |
50 |
- |
| ゴルフ経営専攻 |
20 |
- |
| テコンド学科 |
90 |
- |
芸術デザイン学科
|
デザイン学部 |
200 |
産業デザイン専攻,視覚情報デザイン専攻,
環境造景デザイン専攻,衣類デザイン専攻,
マルチメディア創作専攻 |
芸術学部
|
도예전공 |
40 |
- |
Post Modern
音楽専攻 |
40 |
- |
| 演劇映画専攻 |
40 |
- |
| 計 |
49 名 |
|
|
入学条件
| 12年以上の小·中·高等学校全人教育過程を履修した者として下の一つに当たらなければならない. |
|
| 専攻 |
志願資格 |
資格要領 |
共通学力要領 |
| 在外国民 |
同胞子女 |
親と学生皆外国に永住して,海外同胞の資格を喪失しない海外同胞のお子さんで外国学校 2年以上在学した学生 |
外国学校在学期間は高等学校在学期間を含んで2年以上履修すると |
1.外国高等学校卒業(予定)者.
2.外国の学校で国内の高等学校に転校(編入学)して卒業者または卒業予定である者 |
| 外国勤務公務員の子女 |
外国で 2年以上勤めるとか勤めて帰国する公務員のお子さんで外国学校 2年以上在学した学生 |
| 海外勤務 商社駐在員お子さん |
外国で 2年以上勤めるとか勤めて帰国する駐在員のお子さんで外国学校 2年以上在学した学生 |
| 外国政府 国際機関 勤務者お子さん |
外国政府国際機関で 2年以上勤めるとか勤めて帰国する自分のお子さんで外国学校 2年以上在学した学生 |
| 科学者教授要員お子さん |
政府の招請または推薦によって
帰国した科学技術者及び教授要員の
お子さんで外国学校 2年以上
在学した学生 |
| その他在外国民お子さん |
親と学生皆外国で 3年以上居住するとか居住して帰国する在外国民の中で現地法である勤務者または自営業者のお子さんに連続して外国の中·高等学校過程を
3年以上在学した学生 |
外国学校在学期間は高等学校在学期間を含んで連続して3年以上在学すると |
| 親と学生皆外国で 4年以上居住するとか居住して帰国する在外国民の中で現地法である勤務者または営業者のお子さんで外国の中·高等学校過程を 4年以上在学した学生 |
外国学校在学期間は高等学校在学期間を含んで連続して４年以上在学すると |
| 外国人 |
本人だけ外国人な外国人 |
外国で 2年以上高等学校過程を履修した外国人である学生 |
| 親が皆外国人である外国人 |
国内·外所在学校と無関 |
国内または外国の高校卒(予定)者 |
| 12年 教育課程履修者 |
外国で小·中·高等学校に相応する
教育課程を全部履修した学生 |
外国高校卒業(予定)者 |
|
|
| ⊙ 지원자격 인정범위支援資格認定範囲 |
| 区 分 |
支援資格認定範囲 |
海外勤
商社駐在員 |
政府投資機関管理基本法による政府投資機関の役人
外国為替銀行 [財政経済部長官の許可を受けた現地法人·金融機関含み〕の役人
外国為替管理法施行令の関係規定によって設立された海外支社(事務所含み)の役人
内国法人として外国為替銀行が認証した海外支社(事務所含み)の役人
政府派遣意思及び言論機関特派員 |
| 外国政府 |
該当の国家の中央行政機関にその国家を代表する政府機関
ただ,その他国家機関,地方政府,国営企業体は除外 |
| 国際機関 |
政府間の国際條約,協約などによって設置された国際機関
ただ,その他非政府間または国際団体間の協約などによって構成された国際機関除外 |
|
|
| ⊙ 외국학교 인정기준外国大学認定基準 |
|
|
|
1)外国に所在した国家の正規教育過程内衣学校.
2)親の勤務国に所在した学校だけ認めます.ただ親勤務国の地域,宗教,イデオロギーなどの特性の上不可避だと在外公館長が認める場合には 2001年
8月以前に出国した学生に限って第 3国数学認定書を認めます.
3)国内所在外国である学校は認めないです.ただ,親が皆外国人である外国である学生は国内·外所在高等学校の在学期間を認めて,中国内の正規高等学校を除いた職業(専門)学校卒業者は支援することができないです
.
4)留学院,幼稚園及び語学研修目的に教育機関での修学した年限は認めないです.
|
|
|
|
|
| ⊙ 지원자격 부여연한支援資格付与年限 |
| 選考区分 |
支援資格付与年限 |
| 在外国民,本人だけ外国人である外国人 |
高等学校卒業学年度が始まる日(3 年生 1学期)から
2年 6ヶ月以内(2006.2.28 基準)である者に限り支援することができる. |
| 親皆外国人である外国人,12年前教育課程履修者 |
制限なし. |
|
|
| 外国学校在学期間及び親の勤務 ·領主期間(その他在外国民除外) 認定範囲 |
|
|
1)高等学校過程または高等学校過程(成績が出た場合だけ認定)を含んで連続して中等過程
以上を 2年以上在学した期間.
2)2年以上連続して在学しない場合高等学校過程 1年を含んで通算 3年以上の中等
過程以上を在学した期間.
3)上 1) 港と 2) 項皆該当の親がお子さんの外国学校在学期間の間 2年以上実際に領主または
勤務国で領主または常勤しなければなりません.ただ,勤務者の連れ合い滞留期間は関係しないです.
4)その他在外国民のお子さんの場合高等学校過程(成績が出た場合だけ認定)を含んで連続して
中等過程以上を 3年以上在学するか,中等過程以上を 4年以上在学すると
します. |
|
|
|
|
|
|
|